家族葬のつばさホール【公式】 
現在では家族葬を行うご遺族が多くなっており、2022年現在では約40％が家族葬を選択しているという状況です。
ですから「家族葬」という言葉を耳にする機会は多くなっていることでしょう。
一方で、実際に家族葬には誰に参列していただいたらいいのかはわからない、という方が非常に多いのが実情です。
一言に「家族葬」と言っても、参列者の人数によってその規模は大きく異なり、費用にも差が出てきます。
そして、その事実を知って慌てて「家族葬に呼ぶべきなのは誰か」を調べる方が非常に多いのです。
緊急の場合に慌てて検索しても、動揺していて理解できないことも多いでしょう。
そして、何より、動揺と深い悲しみにより、その場で誰に参列していただくか、どの程度の規模で執り行うかを選択することは非常に難しいことです。
そこで、本記事では家族葬にお呼びする方の範囲から、その判断基準、お呼びする方とお断りする方についてのご連絡の方法についてもご紹介していきます。
ぜひ、本記事を読んで、終活の一環として誰に葬儀に参列していただきたいかを考えてみてください。
また、ご遺族の方が後々後悔したり親族間の関係が悪くなったりしないように、本記事をご参考になさってください。
家族葬の範囲はどこまで？
まず、結論からお話しすると、家族葬でどの範囲の方をお呼びするかは、明確な決まりがありません。
ですから、本当に家族（遺族）のみで行う場合もありますし、親戚関係をお呼びする場合もあります。
さらには故人と関係の深かった友人や近所の方をお呼びすることもあります。
そして、それらはどれも誤りではありません。
ただし、同じ「家族葬」であっても、葬儀を行う際に参列者の人数によって料金が異なる場合があります。
そこで参考までに参列者の人数を数値化してみましょう。
- ご遺族のみ 10名程度
- ご遺族＋親族 30名程度
- ご遺族＋親族＋交友関係 50名以上
上記のように家族葬であっても50人以上の方をお呼びすることも可能です。
家族葬への参列者はどのように決めるのか？
さて、家族葬にはおよびする範囲に決まりがないことをお話ししました。
それでは実際に参列者はどのように決めればよいのでしょうか。
もちろん、生前に故人の希望があればそれに沿いましょう。
故人が大規模な葬儀を望んでいた場合には、家族葬ではなく、一般葬を選択する必要があるでしょう。
特に故人に葬儀の範囲について希望がなかった場合には、遺族がどの程度の範囲の葬儀を希望するかによって参列者を検討しましょう。
「親族」とは一般的に3親等までが含まれますが、3親等までお呼びするとかなり大規模になってしまいます。
そこで、30名程度を検討するようであれば、2親等まで、と考えるといいでしょう。
2親等までですと、具体的には故人の両親、祖父母、配偶者、子供、子供の配偶者、孫、兄弟姉妹などとなります。
また、先ほどお話したとおり、故人と生前親しかった方であれば、親族ではなくても家族葬に参列していただくことは可能です。
2親等までの親族にしか声をかけていない、もしくは遺族のみしか参列しない場合でも、故人が喜ぶ友人であればぜひ参列していただきましょう。
しかし、ここで気になるのが費用の問題です。
家族葬を執り行っている葬儀社によっても異なりますが、参列者が増えれば当然費用は高くなります。
これは葬儀の会場の大きさや返礼品にかかる費用、飲食費に影響が出るためです。
そこで、故人やご遺族の皆さんが希望する範囲の方々をお呼びすると、どれほどの費用になるのかを事前に確認しておくといいでしょう。
希望する方を全員お呼びすることで、大きく予算を超えてしまう場合には「親族だから」と関係性にこだわるよりも故人とどれほど親しかったかを優先に考え、参列者を決定するといいでしょう。
なお、家族葬であれば通夜も親族のみで行うのが基本です。
葬儀に呼ぶほど親しい方ならば通夜にも呼んでかまいませんが、あまり多くの方が参列することはない、と覚えておきましょう。
家族葬に参列してもらう方への連絡方法
家族葬に参加していただきたい方には危篤の状況で一報入れておきましょう。
というのも、特に遠方に住んでいる親族や友人の場合には葬儀に参加するために日程調整をする必要があるからです。
その上で、亡くなった後に家族葬の日程や会場が決まったら、そちらも併せて改めて報告しましょう。
迅速に情報を伝える方法として、最も理想的なのは電話で知らせる方法になります。
ところが、訃報を受けて親族や友人もショックを受けている可能性も高く、会場の名前や住所を正確に伝えること・理解することが困難な可能性も高いでしょう。
ですから、電話とあわせてメールなどで連絡するのもいいでしょう。
メールであれば、葬儀を行う住所や時間を明記できるので、お互いにとってトラブルの予防となるでしょう。
また、葬儀社に依頼することで、葬儀式場の地図や住所が記載された訃報用紙を用意してくれます。
地図を送ることができれば、初めて葬儀場に訪れる方も迷うことなく来られるでしょうから、積極的に活用するとよいでしょう。
家族葬に参列していただかない方への連絡方法
親族関係でも、なかには関係が良好ではない場合もあるでしょう。
また、遠方に住んでいる方に気を使って、あえて葬儀にお呼びしないこともあるでしょう。
そのような場合にも相手に不快感を与えない対応が必要になります。
そこで、家族葬に参列していただかない方に対しては、事後報告をすることがマナーとなっています。
というのも、事前に報告した場合、「家族葬だから参列しないべき」か「連絡が来たから参列するべきか」を迷わせてしまうことになるためです。
通常は葬儀に呼ばなかった方たちには、葬儀後1〜2週間ころを目安として死亡通知を出しましょう。
また、葬儀後に死亡通知を出す場合には、香典は辞退するのが通常です。
ですから、死亡通知に香典辞退の旨を記載しておくといいでしょう。
なお、遠方などで、相手に配慮して家族葬への参列は辞退するものの、故人の死を迅速に連絡したい場合もあるでしょう。
その場合は、葬儀は家族葬で、身内だけで行うことや参列は辞退することを一緒に伝えるようにしましょう。
まとめ
本記事では家族葬にお呼びする方の範囲から、その判断基準、お呼びする方とお断りする方についてのご連絡の方法についてご紹介しました。
- 家族葬でどの範囲の方をお呼びするかについての決まりはない
- 30名程度を検討するようであれば、2親等まで、と考える
- 2親等とは、故人の両親、祖父母、配偶者、子供、子供の配偶者、孫、兄弟姉妹など
- 故人と生前親しかった方であれば、親族ではなくても家族葬に参列していただける
- 参列者が増えれば費用が高くなるので、事前に予算と規模を検討しておくとよい
- 家族葬であれば通夜も親族のみで行うのが基本
- 家族葬に参加していただきたい方には危篤の状況で一報入れておく
- 家族葬の日程や会場が決まったら、改めて報告する
- 最も理想的なのは電話で知らせる方法
- 電話とあわせてメールなどで連絡するのも有効的
- 葬儀社に依頼することで、葬儀式場の地図や住所が記載された訃報用紙を用意してもらえる
- 家族葬にお呼びしない方にも相手に不快感を与えない対応が必要になります。
- 家族葬に参列していただかない方に対しては事後報告する
- 葬儀に呼ばなかった方たちには、葬儀後1〜2週間ころを目安として死亡通知を出す
- 死亡通知を出す場合には、香典は辞退するのが通常
家族葬に呼ぶ方の範囲は決まっていないことから、事前に考えておくことが理想です。
この記事を読んだことで故人やご遺族とともに、親族や友人にも不快感を与えない様な選択ができるようになることを願っています。
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